年収がいくらあれば結婚できる？みんなの本音と現実を徹底分析！

「結婚したい。でも自分の年収でやっていけるのかな…」そんな不安を抱く人は少なくありません。収入は生活の基盤。住まい、子育て、老後の備えなど、考えれば考えるほど重くのしかかるテーマです。一方で、年収だけがすべてではないのも事実。共働きの広がりや、価値観の多様化。いまの結婚観は、数字だけでは測ることができません。Job総研の調査から、みんなの本音と現実を一緒に見ていきましょう。

年収が理由で結婚できないってホント？

「収入が足りないから結婚できない」そう感じる人は、時代を反映して増えています。とはいえ、本当に年収だけが結婚の条件になるのでしょうか。ここでは、平均年収や理想の数字を見ながら、結婚と収入の関係を考えます。

20〜30代の平均年収と結婚への影響

結婚を考える世代の「一般的な年収」は、そもそもどれくらいなのでしょうか。

Job総研が20〜30代の男女454人を対象におこなった「2023年 少子化に関する意識調査」によると、平均年収は471万円、中央値は450万円、最頻値は500万円でした。

数字だけを見れば、1人で生活をするには十分かもしれません。けれど、結婚して家族を築き、家賃や生活費、将来の教育費までをまかなうとすると、結婚に対して不安が残る人が多いのもまた事実。

ただし、実際の結婚には必ずパートナーがいます。リアルに結婚を考えたとき、パートナーにどの程度の年収があれば、安心して結婚を考えることができるのでしょうか。

パートナーに求める理想年収との現実的なギャップ

同じくJob総研の調査によれば、「共働きを想定した場合にパートナーに求める理想の年収額」は平均で646.1万円でした。中央値は560万円、最頻値は600万円です。

前述の20〜30代の平均年収471.0万円と比べると、その差は175.1万円。このギャップは決して小さくありません。

男女別の差も顕著で、男性の平均が507.4万円だった一方、女性の平均は751.9万円と、実に244万円もの開きがあります。この背景には、男女の年収格差や、妊娠・出産が女性のキャリアにもたらすリスクなど、さまざまな要因が潜んでいることが想定されます。

数字を見る限り、結婚のハードルは高いのが実情。反面、調査結果に届かない年収ながら、迷わず結婚を選んでいるカップルも多数存在しています。

そこにあるのは、「共働き前提」という新しい価値観です。

共働きがあたりまえ｜令和の結婚観

1980年ごろは、約3割にすぎなかった共働き世帯。2022年には約7割と、その割合は大逆転しました。夫婦の形のスタンダードは「はたらく夫と専業主婦」から「共働き」へ。ここでは、そんな令和の結婚観を深掘りします。

87.9%が共働きを希望

Job総研の調査によると、「共働きはしたほうがいいと思いますか」との問いに対し、実に87.9%が「思う」と回答しました。

男女別では男性が86.5％、女性は91.4％となり、女性のほうがより共働きを望んでいる実態が明らかに。

なお、共働きをしたほうがいいと思う理由としてもっとも多かったのは、「経済的なリスクが分散できる」（76.4%）、次いで「世帯収入が増える」（67.4%）、「将来的に貯蓄の余裕が出る」（65.7%）と続きました。

これらの結果からわかるのは、令和の若者世代の多くが「結婚生活は二人で安定させるもの」ととらえている事実。

「年収に不安があるから結婚できない」というよりは、「年収に不安はあるからこそ、二人で協力し合いながら家庭を築きたい」そんな意識が高まっているといえます。

7割以上の女性が「結婚・出産しても働きたい」

令和の結婚観を語る上で、欠かせないのが女性の結婚・出産に対する意識の変化です。

Job総研が20〜50代の社会人女性158人を対象におこなった「2022年 女性のワークライフ実態調査」によると、「結婚後もはたらきたい」と答えた人は74.1%、「出産後もはたらきたい」と答えた人は76.4%でした。

以下、それぞれの具体的な理由として寄せられたコメントを紹介します。

【結婚後もはたらきたい理由】

• 一度離れてしまうと再びキャリアを形成するのが困難
• 離婚したり、死別したら誰も助けてくれない
• 仕事を通じて社会の一員として存在していたいから
• 経済的に不安を感じたくないから
• 1人だけの収入では経済的に自由に暮らせないため

【出産後もはたらきたい理由】

• 子どもの将来を、金銭的問題で諦めさせることのないようにするため
• 子どもに不自由な思いをさせたくないから
• 仕事をしている姿を子供に見せたいから
• 育児だけだと精神的に息詰まりそうだからできるだけ両立したい
• 子供の将来のためお金を蓄えておきたいから

「結婚したら家庭に入る」ことがあたりまえだった時代は終わり、キャリアを手放さないことが前提の時代へ移行しつつあるといえそうです。

女性が望むのは「家庭を優先するパートナー」

共働きが広がる時代、女性がパートナーに望むのは「仕事一筋」ではありません。

同じくJob総研の「2022年 女性のワークライフ実態調査」にて、「パートナーに求める仕事と家庭の優先度」を尋ねたところ、69.8%が「家庭を優先してほしい」と回答しました。つまりパートナーには、収入を得ることも、家事・育児も、夫婦で一緒に担う姿勢が求められているのです。

結婚生活を支えるのは、収入だけではなく「パートナーとして分かち合う姿勢」。年収も大切ですが、それ以上に日常のちょっとした協力や思いやりが求められる時代を迎えているといえそうです。

年収に不安があっても結婚したい！どうする？

「それでもやっぱり、この収入で結婚は難しい…」そんなときはどうすればよいのでしょうか。「年収に不安があっても結婚したい！」をかなえるための現実的なアクションを紹介します。

共働きを前提に家計を設計する

共働きが一般的な今、結婚後の家計を考えるときに大切なのは「二人の収入を合算して見る」という視点。

一人分では不安に感じる年収も、お互いの年収を合わせた世帯年収で見てみると、十分に暮らしていけるケースが少なくありません。

実際に生活費の予算を立てる際には、固定費（家賃や保険料など）と変動費（食費や娯楽費など）を分けて考えるのが基本。さらに貯蓄や将来の教育費といった長期的な出費も視野に入れることで、より詳しい家計分析と将来設計ができます。

お金の話は、後回しにすればするほど不安の種になってしまいがち。結婚前から率直に話し合い、オープンに共有することが、安心できる結婚生活の秘訣です。

年収アップを目指す

「結婚するには年収が不十分」と考えているのなら、思い切って年収アップを目指すのも一つの方法です。具体的な方法としては、以下のようなものが挙げられます。

• 今の職場で昇給・昇進する
• 副業を始める
• 高収入が目指せる企業・業界へ転職する

大きく収入増を目指すなら転職が効果的ですが、職場になじめなかったり、労働環境が過酷だったりといったリスクも伴います。

その点、現職での昇給・昇進や副業には転職ほどのリスクはありません。そのぶん、すぐに大きな結果を出すことは難しいのが実情です。

いずれにせよ大切なのは、将来のために努力する姿勢。目標を持って前向きに努力を重ねる姿勢は、パートナーからの信頼を深めるのにも効果的です。

方法に迷っている方は、まずはdodaの年収査定診断の活用をしてみるのもオススメです。

年収査定診断では、あなたの経歴に基づき、結婚への不安を解消する以下の4つの客観的なデータを可視化します。

1. あなたの適正年収から求人を探す： 診断結果に基づき、理想の世帯年収に近づく求人をチェック
2. あなたの適正年収： リアルな市場価値を知り、自信を持って結婚に踏み切るための根拠
3. 今後30年間の年収推移： 子育てや老後といった長期的な将来設計を具体化
4. 転職してよかった！キャリアの可能性： 年収アップを実現した方の成功事例

ご自身の年収が市場の適正水準に達しているか、将来のライフイベントに必要な収入を確保できるかという不安に対して、まずは客観的な情報を確認してみると良いでしょう。

パートナーとのコミュニケーションで負担を軽減する

収入の多い少ないにかかわらず、結婚生活を支えるのは「分かち合える関係性」です。

結婚生活は、平凡な日常の積み重ね。加えて、日常には家事や育児、親の介護など、経済面以外にも多くの負担がのしかかります。そのすべてを一人で抱え込めば、どんなに収入があっても疲弊してしまいます。

だからこそ欠かせないのがパートナーとの丁寧なコミュニケーション。日々の「ありがとう」「ごめんなさい」をはじめ、「家事を分担する」「育児を一緒に担う」「精神的に支え合う」といった小さな積み重ねが、収入以上の安心感をもたらします。

また、不満や不安を溜め込まず、早めに話し合う姿勢も大切。結婚生活を支えるのは、なんといってもお互いの信頼関係。心から信頼し合える関係性が築かれていれば、お金の不安も分かち合い、二人にとってベストな改善策を見つけることができるはず。

年収だけじゃない！共働き時代の新しい結婚観

この記事のポイントをおさらい

• 年収は結婚に影響する要素のひとつだが、決定打ではない
• 共働きを前提にすれば、収入への不安は大きく和らぐ
• 女性は「結婚・出産後も働きたい」と考える人が多数派
• 収入以上に大切なのは、家庭を優先し合える関係性

結婚を考えるとき、つい「今の収入で家庭を築けるのか」に目が向きがちです。とはいえ、現代は共働きがあたりまえの時代。世帯年収を基準に考えれば、結婚は十分に身近な選択肢になります。

長い結婚生活を支えるのは、夫婦2人の信頼関係。収入はあくまでも結婚生活の一つの要素でしかありません。

結婚の価値観が変わりつつある今だからこそ、年収だけじゃない「新しい結婚観」を見つけてみませんか？

参照：Job総研「2023年 少子化に関する意識調査」 | JobQ[ジョブキュー]
参照：2022年 女性のワークライフ実態調査を実施しましたｰJob総研
参照：図表1-1-3　共働き等世帯数の年次推移｜令和5年版厚生労働白書－つながり・支え合いのある地域共生社会－｜厚生労働省