職場でモラハラかも…と不安を感じたら。自分を大切にするためのはたらき方と対策

職場で受ける言動に「モラハラかも……」と不安を感じながら、誰にも相談できずに悩んでいませんか。モラハラによる精神的な負担は、放置すると大きくなり、はたらき方や体調に影響します。本記事で、モラハラの具体例や取るべき行動を整理し、自分を大切にする向き合い方を見つけていきましょう。

目に見えない心へのハラスメント。モラハラとは

モラハラ（モラルハラスメント）とは、言動や態度によって相手に精神的な圧力を与え、尊厳を傷つける行為。身体的な暴力を伴わないことが多く、周囲から見えにくいため、問題が深刻化しやすい特徴があります。

Job総研が実施した「2025年 ハラスメント実態調査 〜被害・職場対策編〜」によると、「職場でハラスメントを受けた経験がある」と回答した人は55.1％にのぼりました。さらに、そのうちの31.4％がモラハラを受けたと回答。モラハラはパワハラに次いで多いハラスメント被害となっています。

今やモラハラも無視できない深刻なハラスメントの1つであり、深刻化する前に適切に対処することが求められています。

パワハラ（パワーハラスメント）との違い

モラハラとパワハラとの違いは、優位性の有無にあります。

パワハラは上司など職務上の優位な立場を背景に行われる言動です。一方で、モラハラは上下関係にかかわらず、同僚や部下からでも起こり得る精神的な攻撃を指します。

したがって、立場に関係なく精神的な圧力が続く場合、モラハラの可能性があると考えられます。

フキハラ（不機嫌ハラスメント）との違い

フキハラ（不機嫌ハラスメント）は、不機嫌な態度や言動をあからさまに示し、周囲を萎縮させる行為を指します。モラハラの一種といわれるハラスメントです。

ため息や無言、威圧的な雰囲気などで心理的圧力を与える特徴がありますが、必ずしも特定の相手への明確な攻撃とは限らず、本人に自覚がない場合もあります。

一方で、モラハラは特定の相手に対して人格否定や無視といった精神的な攻撃が継続するケースが多いのが特徴です。

関連記事：職場の不機嫌ハラスメント（フキハラ）とは。どう対処すればいい？原因や相談先も解説

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職場で発生しやすいモラハラの具体例5つ

職場でのモラハラは、殴る蹴るといった身体的な暴力とは違い、目に見えにくい精神的な攻撃が多い特徴があります。

ここでは、職場で発生しやすいモラハラの具体例について、5つ紹介します。

人間性や能力を否定する

業務上の注意とは異なり「向いていない」「役に立たない」などの言葉で人間性そのものを攻撃することはモラハラに該当します。被害者の自尊心を傷つけ、自己否定感を強めてしまうでしょう。

単なる指導とモラハラの違いを意識しておくことが重要です。人間性や能力を否定する言動が継続すると、仕事への意欲や心身の状態にも影響が出てしまうおそれがあります。

業務を妨害したり押し付けたりする

業務を妨害したり、一方的に押し付けたりする行為はモラハラに該当する可能性があります。

• 業務に必要な情報を与えない
• 業務に必要な連絡を共有しない
• 処理できない量の仕事を任せる
• 仕事を与えない

たとえば上記のような状況が続くと、本来の能力を発揮できずに評価が下がってしまい、キャリア形成にも悪影響が及びます。一時的な忙しさによる業務増加ではなく、特定の人だけに不合理な扱いが続く場合は、注意が必要です。

挨拶や会話を無視して孤立させる

挨拶や会話で声をかけても返事をしない、意図的に会話から阻害するといった対応はモラハラに該当します。

意図的な無視が継続すると、周囲との関係に悪影響を及ぼし、精神的な負担が大きくなります。コミュニケーションは業務を進めるうえで欠かせないため、特定の人だけが排除される状況は避けなければいけません。

継続的に無視をされているのであれば、単なる人間関係の問題として片づけず、適切に対処する必要があります。

皆の前で大声の叱責や晒しで恥をかかせる

業務上の指導であっても、多くの人の前で過剰に叱責をするのはモラハラです。公開処刑のように周囲に人がいる場で失敗を過剰に晒されたりする行為は、精神的な負担が大きくなります。

業務に必要な注意は、人前ではなく個別に行うのが基本です。人前での叱責が繰り返され、羞恥や恐怖を感じる状態が続く場合は、指導の範囲を超えていないかを客観的に判断してみましょう。

私生活に過度に干渉する

家庭環境や交友関係、休日の過ごし方など、業務に関係のない私生活を執拗に詮索する行為はモラハラになる可能性があります。結婚や恋愛、家族の事情などに踏み込んだり、価値観を押し付けるような発言が続いたりすると、強いストレスを感じやすくなるでしょう。

職場での雑談は一定の範囲では必要ですが、私生活への過度な干渉は心理的安全性を損ない、はたらきづらさにつながります。

業務に無関係な質問が繰り返されて負担を感じる場合は、無理に答える必要はなく、適切な距離を保つことが大切です。

もう我慢しない！自分を守るために今からできることは？

モラハラを受けて「自分が我慢すればいい」と耐えるのは避けましょう。心身の健康を損なうだけでなく、相手の行動をエスカレートさせる原因にもなります。

ここでは、自分自身を守るために今からできることについて、3つ紹介します。

一人で抱え込まず、社内外の相談窓口に相談する

モラハラに悩んだときは、第三者に状況を共有することで、客観的な判断や具体的な対応につながりやすくなります。相談先は、以下のように社内外に複数あります。

• 人事部
• 上司
• 産業医
• 社内のハラスメント相談窓口
• 労働局などの公的機関や専門の相談窓口

社内で相談しにくいと感じる場合は、外部機関も選択肢として活用しましょう。相談は問題を大きくする行為ではなく、自分の心身とはたらき方を守るための行動と考えることが重要です。

証拠を残しつつ会社に対応を求める

会社に対応を求める際は、モラハラの証拠を整理して、客観的に伝えることが重要。感情だけで訴えるのではなく、日時・場所・発言内容などを記録しておきましょう。たとえば、メールやチャット履歴、録音などを保管しておくことで、事実関係を説明しやすくなります。

このような資料をそろえたうえで、上司や人事部へと正式に相談することで、企業側も状況を把握しやすく、対応がスムーズになります。記録することは、自分の状況を客観的に整理する助けにもなるでしょう。

どうしても解決が難しいなら、退職や法的手段を検討する

相談を重ねてもモラハラ被害が解決しないときは、転職や退職で距離を取ることで負担を軽減できる場合があります。無理に同じ環境に留まる必要はありません。

また、被害が深刻な場合は、労働審判や訴訟などを通じて責任を追及する方法もあります。どの対応を選ぶ場合でも、最優先にすべきなのは自分の心身を守ることです。状況を整理し、無理のない範囲で今後の行動を検討していきましょう。

現職での経験やスキルが、別の会社ではどのくらいの年収に相当するのかを把握しておくことで、転職活動における比較の軸ができ、判断に自信が持てるように。

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要注意！職場でモラハラ加害者になりやすい人の特徴4つ

職場で理不尽な攻撃をしてくる人たちには、共通した性格や行動パターンが存在します。

自己中心的で他人を見下す傾向がある

自己中心的で他人を見下す人は、モラハラの加害者になりやすいため注意が必要です。自分の考えが常に正しいという前提で物事を判断し、周囲の意見や感情を軽視しやすい傾向があります。

このような態度は、他者を低く扱うことで自分の優位性を保とうとする心理とも関係します。結果、相手の立場を尊重せず、指示や評価を一方的に押し付けるなど、支配的な言動が生まれやすくなるのです。

他責思考が強く自分の非を認めない

問題が起きた際に、他責思考をする人はモラハラ傾向があります。トラブル時に原因を周囲や部下のせいにし、自身の判断や行動を振り返ろうとしない人には注意が必要です。

他責思考は、他人への叱責や責任転嫁といった言動を繰り返す要因となり、結果として相手を精神的に追い詰めることもあるでしょう。また、自分は正しいという認識が強いほど、攻撃的な態度を正当化しやすくなってしまいます。

強い支配欲を持つ

強い支配欲を持つ人は、相手を対等な存在として尊重しない傾向にあります。自分の思い通りに人を動かしたい意識が強いのは、モラハラ気質があるといえます。

その結果、業務の進め方や行動を過度に管理したり、意見を認めず従属を求めたりする言動につながります。また、組織内の立場や人間関係の力関係を利用しやすく、拒否しにくい状況をつくることも少なくないでしょう。

内面に自信のなさや劣等感を抱えている

モラハラ気質の人は、外見は強気で支配的に見えても、実際には不安や劣等感を隠していることも多いです。不安を補うために他者を攻撃して優位に立とうとする心理がはたらくのです。

相手を否定したり見下したりすることは、自分の立場を保とうとする行動につながります。このように攻撃的な言動の背景に自身のなさがある場合でも、行為自体が正当化されるわけではありません。

まとめ

職場で発生するモラハラは1人で抱え込まずに、社内外の相談窓口への相談や、会社に対応を求めるといった行動を取ることが重要です。もし改善が難しい場合は、配置転換や転職など環境を変える選択も含め、自分の心身を守ることを最優先に考えましょう。

モラハラの被害を受けている場合は無理をせず、今できることに目を向けて対応していくことが重要です。

出典：Job総研『2025年 ハラスメント実態調査 〜被害・職場対策編〜』を実施｜パーソルキャリア株式会社