転職で年収は下がる？上がる？転職活動前に適正年収をチェック

「転職したいけれど年収が下がるかもしれない…」と不安に感じているなら、実際に転職で年収が下がった人の割合や、年収が下がる転職の特徴を見てみましょう。転職で年収が下がる不安の解消には「年収査定」もおすすめ。転職を考えるときに欠かせない年収について、データをもとに見ていきます。

転職で年収が下がる人の割合は？

Job総研が実施した「2025年 社会人のキャリア観調査」によると、今後のキャリアで転職や異動を考えている人は32.5％でした。およそ3人に1人が、今とは違う仕事をしたいと考えているという結果です。

一方「2025年 退職に関する意識調査」によると、職場をやめようと思っても辞められなかった経験がある人は54.9％と半数を超えています。中でも「一時的に収入が減る不安」から退職できなかった人の割合は38.6％」です。

転職したいと思っていても、「年収が減ったらどうしよう」という不安から辞められない人は少なくない結果です。このような中、実際に転職して年収が下がった人の割合はどのくらいなのでしょうか？調査結果を見ていきましょう。

転職して年収が減った人の割合は29.4％

2024年の「雇用動向調査」によると、転職して年収が下がった人の割合は29.4％でした。一方、転職で年収が変わらなかった人は28.4％、上がった人は40.5％です。年代別の割合もチェックしましょう。

年代	年収が下がった割合	年収が変わらない割合	年収が上がった割合
19歳以下	11.9％	34.9％	48.8％
20〜24歳	16.8％	31.5％	50.5％
25〜29歳	29.2％	23.1％	46.3％
30〜34歳	24.2％	29.1％	46.1％
35〜39歳	24.3％	28.0％	45.5％
40〜44歳	29.0％	23.7％	45.9％
45〜49歳	23.8％	26.9％	46.4％
50〜54歳	28.2％	31.7％	39.0％
55〜59歳	36.6％	33.6％	27.4％
60〜64歳	60.9％	24.2％	13.6％
65歳以上	40.5％	33.7％	23.7％

50〜54歳までは、どの年代でも年収が下がった人より上がった人の方が多く、40代までは約半数が転職で年収が上がっています。

参照：厚生労働省｜令和6年雇用動向調査結果の概要｜転職入職者の状況

適正年収が今の年収より下がった人は38.0％

「年収が下がるかもしれない…」という不安から、転職に踏み出せないでいるなら「年収査定」で適正年収をチェックしてみましょう。

適性年収と今の年収を比べたJob総研の調査によると、38.0％の人が下がったと回答しています。

適正年収が今の年収より低く低く出たことに対して「妥当」と感じるという声がある一方、「そんなことはない」「今でも少ないと思う」という声も見られました。

適正年収が今の年収より上がった人は41.7％

「年収査定」の結果、適正年収が今の年収より上がった人の割合は41.7％でした。下がった人よりも上がった人の方が割合が高い結果です。

あなたの年収は上がる？下がる？年収査定でチェック

「年収査定」をすると、今の年収より上がる人の方が多くいました。あなたの適正年収はどうでしょうか？

上がるとしたら、今後のキャリアにも積極的になれるはず…。まずは3分で結果がわかる「年収査定」を試してみましょう。

年収が下がる転職の特徴

転職で年収が下がった人の割合は29.4％でした。年収が上がった人の割合よりも低いものの、転職で年収が下がる可能性はあります。どのような転職をすると、年収は下がりやすいのでしょうか？特徴を紹介します。

未経験の職種・業種への転職

未経験の職種や業種へ転職する場合、即戦力としての経験やスキルが乏しい状態での転職となるため年収は下がりがちです。

未経験だと役職や階級が下がる可能性があることも、年収が下がる理由といえます。

はたらき方が変わる転職

今の仕事からはたらき方が変わる転職も年収が下がる可能性があります。

例えば、夜勤ではたらいていた人が日勤のみの仕事になると、手当が付かない分年収が下がるでしょう。残業が多い職場ではたらいていた人が残業の少ない職場に転職すると、残業手当が付かない分、年収が減ることもあります。

また成績によってインセンティブを受け取れる企業から、インセンティブの制度がない企業へ転職した場合なども、年収が下がりがちです。

給与水準が低い地域への転職

東京や大阪などではたらいている人が、U・I・Jターンで地方へ転職した場合、これまで勤務していた地域との給与水準の差から、年収が下がることもあります。

国内はもちろん、日本よりも給与水準の低い海外への転職でも、起こる可能性のある年収低下です。

給与水準の低い職種・業種への転職

年収の水準は職種や業種によって以下のように異なります。年収の水準が高い職種・業種から、低い職種・業種へ転職すると、年収は下がりやすいでしょう。

業種	業種別の平均給与
電気・ガス・熱供給・水道業	832万円
金融業・保険業	702万円
情報通信業	660万円
製造業	568万円
建設業	565万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業	549万円
不動産業、物品賃貸業	496万円
複合サービス事業	490万円
運輸業、郵便業	488万円
医療、福祉	429万円
卸売業、小売業	410万円
サービス業	389万円
農林水産・鉱業	348万円
宿泊業、飲食サービス業	279万円

参照：国税庁｜民間給与実態統計調査

条件交渉をせずに受け入れた転職

転職をするときに、年収をはじめとする条件について交渉せずに入社すると、年収が下がりがち。転職で今よりも高い年収を実現するには、必要に応じて交渉も行いましょう。

自信を持って交渉を行うには、根拠となる適正年収を知っておくのが有効です。自分の適性年収がわかる「年収査定」をしておきましょう。

転職時に年収にとらわれない人は意外と多い

Job総研の「2024年 転職条件の実態調査」によると、転職を決めるときに給料とはたらき方では、「給料優先」派が34.2％でした。年代別に見ても、どの年代でも「給料優先」派は半数以下です。

希望に合うはたらき方の実現を優先する場合に、押さえておくべきポイントを紹介します。

ワークライフバランスで転職先を決める

年収が上がっても、仕事が忙しすぎるとプライベートの充実度が下がります。連日の残業や休日出勤が続けば、体調を崩してしまうこともあるでしょう。

転職をするときには、無理のないはたらき方ができるよう、勤務形態や休日などについて確認します。仕事とプライベートのバランスをどのように取りたいのかを決めておくと、希望に合うはたらき方を実現しやすくなります。

やりたいことや将来性で転職先を決める

自分のやりたいことを明確にしておくと、やりがいや充実感のある満足度の高い転職につながります。やりたいことが未経験の職種や業種で年収が下がるとしても、やりたいことであれば昇給に向けて前向きに取り組みやすいでしょう。

また企業や業界の将来性も重要です。今後伸びていくことが期待できる企業や業界であれば、将来的に年収が上がることも期待できます。

適正年収を知り後悔しない転職を

転職で年収が下がる人は、上がる人よりも少ないという調査結果があります。ただし転職で必ず年収が上がるわけではありません。「転職をしたいけれど年収が下がるかも」と不安があるなら、まずは適正年収がわかる「年収査定」をしてみませんか？

適正年収がわかれば、自分の経験やスキルを評価してくれている企業を見分けやすくなりますし、年収の交渉をするときの根拠としても使えます。満足のいく転職に向けて、まずは「年収査定」を試してみましょう。