昭和・平成・令和と時代が進むごとに、社会情勢だけでなく職場の風潮・文化も変化を遂げました。働き方改革推進前やコロナ禍以前の職場では、現在では法律違反やハラスメントに該当する言動がよく見られていたと言われています。
2024年にJob総研が実施した調査では、「残業」「はたらき方」「ハラスメント」などに関して約6割の社会人が「自分は令和的価値観を持っている」と回答していました。
これらの回答からは、「昭和的なはたらき方の常識」が今の現場で通用しなくなってきている現実が浮き彫りになります。令和に入り、職場におけるさまざまな規制やガイドラインが増加する中、昭和文化を経験した30代~50代のエピソードに対する20代の印象や価値観はどのようなものになっているのでしょうか。
30〜50代が経験したはたらき方を“怖い時代”と題してエピソードを募集し、それに対して20代に自由に意見を述べてもらう「本当にあった怖い時代」の企画アンケート。30代〜50代の約9割が”本当にあった怖い時代”を経験したと回答する結果となっています。
かつて、「怒られて一人前」「理不尽に耐えるのが当たり前」という文化が職場に蔓延していた時代がありました。今回の調査では、30代〜50代の社会人から、そんな“昭和的指導”のリアルなエピソードが多数寄せられました。
このような文化は、バブル崩壊後の成果主義時代や、高度成長期に根付いた精神論型マネジメントの影響が色濃く反映されているものと考えられます。
一方、30代が経験してきたエピソードについて、20代からは意外な意見が得られました。
コロナ禍を通してウイルスの流行に敏感になっている中、上記のエピソードに対して、20代の約半数が、体調不良が評価に影響する場合「評価を優先してはたらく」と回答しています。
一方で、評価と体調の優先の仕方については意見が分かれるコメントが多く集まりました。
https://job-q.me/28761
今もなお「評価=頑張りの証」と捉える人は多く、特に若手世代では“無理してはたらく”ことが自分を守る術になっている現状があります。
一方で、現代の価値観を反映し「健康を優先するのは当然」と考える声も確実に広がっています。特にZ世代を中心に、“会社より自分”という意識が根付きつつあります。
「体調を優先する派」と意見が割れたものの、体調不良を評価に反映させる場合、現代では”パワハラ”に該当する可能性もあります。実際評価への影響に”怖さ”を感じてしまう若手層もいることから、上司や評価者は、職場の個人が休みやすい雰囲気を作る必要性が改めて見える結果となりました。
30代以降の世代では当たり前だった「朝早くの準備・雑務は新人が担当」に対して、令和の20代目線では9割が「当たり前ではない」と考えています。過去の『Job weeQ』の調査でも違和感が上位に挙げられているように、新人の仕事に関する常識が変化していることがわかりました。
“新人は誰よりも早く来て、掃除や準備をするのが常識”という古い文化。
現代の若手世代は、その考えにどう向き合っているのでしょうか。実際の声を紹介します。
ここまで見てきたように、30代〜50代のはたらき方に対する感覚と、20代の価値観との間にはギャップがあります。けれども、それは単なる「分断」ではなく、むしろ「翻訳」を通して架け橋にできる“可能性”でもあります。
─ 変化の真っただ中にいるのは、実は30代〜50代という「ハイブリッド世代」かもしれない
今回の調査で特に印象的だったのは、30代〜50代のはたらき手たちが、まさに“時代の狭間”に立たされているという事実です。
…という“二つの価値観”に板挟みになる立場です。
昭和的価値観 | 令和的価値観 |
気合と根性で乗り切る | 無理せず、効率と健康を重視 |
上司の命令は絶対 | 対話と納得が重視される |
新人が率先して働け | 年次に関係なく助け合う風土 |
この“狭間”にいるからこそ、彼らは過去を知りつつ、未来を模索できる。いわば、変化を現場で「翻訳」できるキープレイヤーなのです。
近年の社会的な流れも、こうした世代間ギャップをより浮き彫りにしています。
異なる価値観が混在する現代の職場では、「相手の世代に合わせて意味を伝える」ことが何より重要です。必要なのは、指導の厳しさでも押し付けでもなく、“対話”と“共感”を通じた「価値観の翻訳力」です。
「根性論」ではなく「共感力」で動かすマネジメント教育
― 若手が納得し、動けるようにするには、命令ではなく“共感”の力が必要です。
「上下関係」から「信頼関係」へ:心理的安全性を重視する組織作り
― 働きやすいチームには、自由に意見を言える空気があります。年齢や職位ではなく“安心して話せるか”がポイント。
“ハイブリッドなはたらき方”に対応したキャリア支援と福利厚生の再設計
― リモートと出社の混在、副業や学び直しへの支援など、柔軟なはたらき方を制度面でも後押ししていくことが求められます。
世代間のギャップは、対立を生むものではなく、翻訳することで“共に進む力”になります。30代〜50代のミドル世代が、自らの経験をアップデートし、若手世代との共感や対話を通して価値観を「翻訳」していくことが、これからの組織にとって最も重要な「人材力」となるでしょう。
「昔はこうだった」ではなく、「今はこうなっている」。価値観の変化は、単なる流行ではなく、社会構造の変化に呼応した“現場のリアル”です。
個々人の意見や価値観が尊重される風潮にある令和時代ですが、30代以降が経験した”昭和あるある”があったからこそ、かつての慣習や風習が見直され、今の”令和文化”誕生に至ったと考えられる調査結果となりました。
Job総研の調査を通じて、変化の本質を見極め、“次の当たり前”を築いていくきっかけになれば幸いです。