35歳の貯金額はいくらが正解？平均・中央値と1,000万円貯めるための資産形成術

35歳と言えば、仕事に一段と身が入る充実した時期。その一方で、結婚・出産・マイホームの購入など、人生の大きなイベントが一気に押し寄せるタイミングでもあります。

本記事では、Job総研の各種調査データを基に、35歳前後のリアルな貯蓄事情を徹底解剖。平均値だけでは見えない格差の実態や、今からでも間に合う「貯金1,000万円」を達成するための具体的な資産形成術を紹介します。

35歳の貯金格差がさらに加速。30代のリアルな貯蓄事情

30代半ばに入ると、20代の頃に比べて収入が増えた一方で、「周りはどれくらい貯金しているのだろう？」「今のままで将来は大丈夫か」と、お金の不安や焦りを感じている人も少なくありません。

35歳の人はいくらくらい貯金しているものなのでしょうか？

35歳は貯金額1,000万円が当たり前？

Job総研が実施した「2022年 貯金実態調査」によると、30代の平均貯金額は1,006.7万円という結果が出ています。20代の平均272.9万円から一気に跳ね上がり、40代の1,106.9万円に迫る勢いです。

「35歳で1,000万円も貯めているのが普通なのか」と焦りを感じる人もいるかもしれません。しかしこれはあくまで「平均値」。一部の超高収入層や、若くして資産形成に成功した層が平均値を大きく引き上げているのが実態です。

実際の分布をより詳しく見るために、Job総研のお悩み相談室で30代を対象に行った調査結果を見てみましょう。

貯金額の回答で最も多かったのは、「1,000万円〜」と「〜300万円」で、どちらも32.4%と同率で最多という極端な結果になりました。30代の貯金事情は、順調に資産を増やしている層と、手元にまとまった資金がない層とで、完全に二極化しているといえます。

35歳は何のために貯金する？迫るライフイベントと物価高への不安

では、多くのビジネスパーソンは何を目的として貯金に励んでいるのでしょうか。

備えの理由は「老後」が圧倒的多数。30代から始まる資産形成の必要性

Job総研による「2022年 貯金実態調査」で貯蓄をしている理由を尋ねたところ、傾向が見えてきました。

最も多かった理由は「老後への備え」で63.4%にのぼり、2位の「子どもの教育資金（31.8%）」にダブルスコアの差をつけて圧倒的多数を占めました。35歳という年齢は、リタイア後の生活がまだ先のこととはいえ、決して他人事ではない「現実的な未来」として意識され始める時期であることが伺えます。

2026年のトレンド：「物価高」と「年金への不安」

将来への不安に拍車をかけているのが、昨今の経済情勢です。「2024年 日本経済の意識調査（賃金・物価編）」のデータを見ると、現在の景気に対して実に91.2%もの人が「不安がある」と回答しています。

具体的に不安を覚える項目としては、以下の3つが上位を占めています。

• 物価の上昇に賃金が追いつかない（73.8%）
• 年金だけでは老後の生活費が足りない（62.1%）
• 税負担による家計負担の増加（59.2%）

物価や税金が上がる一方で、額面の給与がそれに見合って増えないという「実質賃金の伸び悩み」が、35歳の将来への危機感をより一層強めています。

【Job総研調査】30代のリアルなお財布事情

日々のお財布事情について、Job総研のお悩み相談室に寄せられた30代のリアルな生の声を紹介します。ここからも、物価高やライフイベントによるプレッシャーに苦悩する姿が見て取れます。

貯金1,000万円を叶える！35歳からでも間に合う「資産形成」の3原則

現在、貯金額が平均を大きく下回っていたり、ほとんど貯金がなかったりしても、決して手遅れではありません。35歳から効率よく1,000万円の大台を目指すための「資産形成の3原則」を解説します。

収支の可視化と固定費の見直し

貯金を増やす第一歩は、「何にいくら使っているか」を把握することです。家計簿アプリなどを活用し、まずは1〜2ヶ月のすべての収支を自動で可視化しましょう。

特に35歳前後は、20代の頃に加入した古い保険の見直し、使っていないサブスクリプションの解約、家賃や通信費といった「固定費」の最適化が効果的です。固定費は一度見直せば、その後半永久的に節約効果が続くため、最もストレスなく捻出額を増やせます。

先取り貯蓄の自動化

「お金が余ったら貯金しよう」という考え方では、35歳の様々な誘惑や出費に負けて一生貯まりません。給与が振り込まれたら、あらかじめ決めた額（手取りの15〜20%が目安）を別口座へ強制的に移動させる「先取り貯蓄」を仕組み化してください。

会社の財形貯蓄制度や、銀行の自動積立定期預金を利用し、最初から「なかったお金」として生活するのが鉄則です。

新NISAで投資を始める

ただ銀行にお金を預けておくだけでは、物価高によってお金の実質的な価値が目減りしてしまいます。そこで不可欠なのが「新NISA」を活用した投資の開始です。

35歳は、定年（60〜65歳）までまだ25〜30年という長い時間が残されている「投資の適齢期」です。時間を味方につけて複利効果を最大限に活かせるラストチャンスとも言えます。

もちろん、全財産を投資に回すのはリスクが高いため、数ヶ月分の生活費（生活防衛費）を現金でしっかり確保した上で、毎月の先取り貯蓄の一部を投資していきましょう。

「貯金ができない」を卒業するためのアクション

「どうせ自分には貯金ができない」と思い込んでいませんか？貯金ができない状態を卒業するための4つのアクションを紹介します。

１．お金の使い方を「見える化」する

まずは現状を把握しましょう。具体的には、クレジットカードや電子マネーと連携できる家計簿アプリを1つダウンロードすることから始めるのがおすすめです。

２．貯蓄の目的と期限を決める

漠然と貯めるのではなく、「5年後の40歳までに結婚資金として300万円」「教育資金として〇万円」と、目的と期限を明確にします。目的と期限が決まれば、毎月いくら貯蓄する必要があるのか、逆算することができます。

３．固定費を見直し、先取り貯蓄を始める

スマホを格安SIMに変える、不要なサブスクを解約するなど、無駄な固定費を削減しましょう。浮いた分は自動積立に回し、先取り貯蓄ができる状態を目指します。

４．副業または転職で収入アップを目指す

どれだけ節約を頑張っても、元の手取り額が少なければ貯蓄は難しいものです。支出を削る「守り」だけでなく、収入を増やす「攻め」のアクションが必要です。

実は、転職によって年収が上がったと回答した人は、30代で62.3%にものぼります。現代の労働市場において、35歳は豊富な実務経験を持つ「即戦力」として極めて市場価値が高い世代です。

もし「今の会社にいても基本給が上がらない」「そもそも収入が少なくて貯金に回す余裕が一切ない」と悩んでいるなら、まずは自分の市場価値を客観的に把握することから始めてみてください。

例えば、dodaが提供している「年収査定診断」などの無料ツールを活用すれば、自身のキャリアでどれくらいの年収が狙えるのかを簡単にシミュレーションできます。今の環境に固執せず、外の世界に目を向けることが、結果として最大の資産形成への近道になります。

35歳は「節約」だけでなく、「増やす・稼ぐ」への意識シフトが鍵

35歳の平均貯蓄額の「1,006万円」という数字を見て焦る必要はまったくありません。実際は、「貯めている人」と「そうでない人」が二極化し始める分岐の世代といえます。

35歳という年齢は、定年までまだ25〜30年という十分な時間があり、ビジネスパーソンとしても即戦力として市場価値が高い時期。今から貯金を始めても、全く遅くありません。

新NISAなどを上手に活用して効率よく「お金を増やす仕組み」を作ること。そして、今の環境に縛られず、転職やキャリアアップを通じて「手取りを増やすアクション」を起こすこと。この2つのアプローチが、40代、50代を迎えたときの圧倒的な安心感の差に繋がっていきます。

まずは家計簿アプリをダウンロードする、自分の市場価値を調べてみるなど、できることから小さく一歩を踏み出してみませんか？あなたの未来を守り、理想のライフプランを叶えるための資産形成は、今日からでも十分に間に合います。

参照：Job総研「2022年 貯金実態調査」、「2024年 日本経済の意識調査（賃金・物価編）」、Job総研のお悩み相談室