出社回帰で退職はアリ？ナシ？後悔しないためのチェックポイント

コロナ禍を経て定着したリモートワークから、一転して「出社」へと舵を切る企業が増えています。

慣れ親しんだ柔軟なはたらき方から一転、出社をメインとするはたらき方への回帰を求められ、「このまま今の会社にいていいのだろうか」「出社が嫌で辞めるのは甘えだろうか」と悩む人は少なくありません。

本記事では、Job総研が実施した最新の意識調査データをもとに、出社回帰をめぐるビジネスパーソンのリアルな本音を解説します。不満を抱えたままはたらき続けるべきか、それとも転職を選択すべきか、後悔しないためのポイントをみていきましょう。

75.5%が「出社頻度が増えた」と回答。急激に進む出社回帰の実態

コロナ禍によって在宅勤務が急速に広がりましたが、近年は多くの企業でオフィス回帰の動きが本格化しています。Job総研の『2026年 出社に関する実態調査』によると、昨年と比べて出社の頻度が「増える（増えた）」と回答した人は実に75.5%にのぼりました。

出社頻度が増えた理由としてもっとも多く挙がったのが、「会社の方針が変わった（39.7%）」であり、次いで「対面の方が仕事が進みやすい（18.2%）」「新しい仕事が始まった（16.2%）」と続きます。

出社回帰の流れは多くの場合、個人の意思ではなく、組織の方針変更によって起こっているといえるでしょう。

出社回帰による仕事への影響

出社回帰には、業務上のメリットと、個人の負担増という相反する側面が存在します。

まず、対面ではたらくことの価値を感じている人は少なくありません。

Job総研『2026年 出社に関する実態調査』によると、「出社が必要だと思う理由」として「すぐに質問しやすい（61.4%）」が最多となり、続いて「リモートより意思疎通できる（52.6%）」「上司、同僚、部下と話しやすい（51.4%）」が上位を占めました。

テキストや画面越しでは埋められない、コミュニケーションの滑らかさを出社に求める声は根強くあります。

しかしその一方で、急激な出社回帰は社員の大きなストレス要因にも。通勤にストレスを「とても感じる」「感じる」「どちらかといえば感じる」と回答した人は、全体の75.8%を占める結果となりました。

さらに、通勤ストレスが仕事に与える悪影響として、半数以上の51.1%が「生産性が落ちる」と回答。

「通勤以前に出社が負担（48.6%）」「集中力が下がる（30.0%）」といった声も続き、会社側が期待する「対面による成果」とは裏腹に、個人のパフォーマンスやモチベーションが著しく低下している実態が浮き彫りになっています。

出社回帰による退職は「甘え」なのか？データから見るビジネスパーソンの本音

「毎日オフィスに行くのが辛い」「リモートワークに戻りたい」という理由で退職を考える時、どこか「自分がわがままなのではないか」と罪悪感を覚える人もいるでしょう。

実際、ビジネスパーソンが求める理想のはたらき方とはどのようなものなのか、調査データをもとに見ていきます。

理想は「週3日」のハイブリッド型

Job総研『2026年 出社に関する実態調査』では、理想のはたらき方が「出社派（どちらかといえば含む）」は53.2%、「リモート派（どちらかといえば含む）」は46.8%となり、出社そのものを完全に否定する人は多数派ではありません。

しかし、注目すべきは「理想の出社頻度」の内訳です。「週に3日」を希望する人が20.8%で最多となっており、次いで「週に5日（18.1%）」「週に4日（17.4%）」と続きます。

週5日以上のいわゆるフル出社を希望する人は2割を下回っており、多くの人が「出社とリモートワークの良さを掛け合わせたハイブリッド型」のはたらき方を望んでいることが分かります。企業側の「原則フル出社」という極端な方針転換が、はたらく人の理想と大きな乖離を生んでいるのです。

転職を決める際は「はたらき方」を重視する人が65.8%

はたらき方へのこだわりは、すでに転職時の最優先事項になりつつあります。

Job総研『2024年 転職条件の実態調査』によると、「転職先を決めるときに優先すること」という問いに対し、「はたらき方優先派」が65.8%にのぼりました。給料や処遇よりも、勤務形態や柔軟性を重んじる傾向が強まっています。

年代別で見ると、20代では71.1%が、30代でも62.3%がはたらき方を優先すると回答しています。ライフステージの変化が多い若い世代ほど、場所や時間に縛られないはたらき方を求める傾向がうかがえます。このようにはたらき方を重視する人にとっては、出社回帰を理由に退職を検討することは当然といえるでしょう。

出社回帰で退職はアリ？ナシ？後悔しないための「3つの判断基準」

出社回帰に伴う不満から勢いで辞めてしまうと、後から「こんなはずではなかった」と後悔するリスクもあります。次のステップへ進むべきかを見極めるため、以下3つの観点で現状を整理してみましょう。

出社回帰による生活や健康へのダメージがどの程度か？

心身の健康や私生活に悪影響が出ている場合は、はたらく環境を変える必要があります。具体的には、以下のようなサインが日常的に現れていないかチェックしてみてください。

• 通勤によって睡眠時間が削られ、睡眠不足が常態化している
• 趣味・家族の時間を取ることができず、ストレスが溜まり続けている
• 「日中の強い眠気」「頭痛・胃痛」「会社を思うと動悸がする」などの不調を感じることが増えた
• 育児や介護に割く時間が減り、家族関係にマイナスの影響が出始めている

会社との交渉余地はないのか？

会社の方針が「一律フル出社」であっても、個人の事情（育児・介護・体調面の理由など）を考慮した特例や、週に数日のリモートワークが認められる可能性があります。上司や人事へ打診し、それでも出社頻度の調整が難しい場合は新しい環境を見つけるタイミングかもしれません。

次のキャリア・選択肢が確保できているか？

「現在の市場において、自分のスキルでリモートワーク可能な求人がどれだけあるか」を把握せずに退職の意思を伝えるのは危険です。まずは情報収集を始め、選択肢を持った状態で決断を下せるように準備しましょう。

辞めるべきか迷ったら…まずはあなたの「転職タイプ」を診断してみませんか？

出社回帰への不満から「今すぐ辞めたい」と感じていても、勢いで退職を決めてしまうと次の職場選びで思わぬミスマッチに繋がるリスクがあります。後悔を防ぐためには、自分が仕事において何を最重視しているのか（リモートワークなどの環境・年収・やりがい等）を客観的に把握しておくことが重要。

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転職活動でリモートワーク可能な会社を見極める方法

「はたらき方重視」の転職を成功させるためには、企業の求人背景や実際の勤務実態を慎重に見極める必要があります。入社後に「実は原則出社だった」というミスマッチを防ぐために、3つのポイントを紹介します。

求人票ではたらく環境・条件を確認する

求人票に「リモートワーク可」と記載されていても、実際の適用実績や平均の在宅日数は企業によってさまざまです。「リモート相談可」「原則出社（状況によりリモート可）」といった表現の会社は、実質「週5日出社」になるケースが少なくありません。

一方、「フルリモート（日本全国どこでも可）」「在宅勤務手当あり」「コアタイムなしのフルフレックス」といった表現であれば、リモートワークを会社として推奨している可能性が高いです。

求人票では「リモートワーク」という文言だけではなく、その適用条件まで詳しくチェックしましょう。

面接で出社方針を質問する

面接の逆質問の時間を使い、企業の出社方針を直接確認します。

その際、「リモートワークはできますか？」とストレートに聞くよりも、「現在のチームの平均的な出社頻度や、対面とオンラインの使い分けの基準について教えていただけますか」と尋ねるのがスマートです。

また「今後、経営方針として出社日数を増やす、または減らすといった議論や計画はありますでしょうか？」といった質問もおすすめです。

このような質問で、現場の実態や企業側の「はたらき方に対する本音」を引き出し、入社後に出社方針が変わるリスクを軽減しましょう。

転職エージェントに相談する

企業の内部事情に精通した転職エージェントを利用するのも極めて有効です。

求人票には書ききれない「経営陣のオフィス回帰への温度感」や「実際の現場のリモートワーク消化率」など、生の情報を提供してもらうことで、入社後のギャップを最小限に抑えられます。

出社方針への違和感は、自分らしいはたらき方とキャリアを見直すサイン

企業の出社方針が変わったことで覚えた違和感やストレスは、決して我慢すべきわがままではありません。それは、あなたがこれまで培ってきた効率的なはたらき方や、大切にしたいライフスタイルを再確認するための「キャリアの転換点」です。

Job総研のデータが示す通り、多くのビジネスパーソンが企業選びにはたらき方の柔軟性を重視しています。今の会社に縛られすぎず、市場の選択肢にも目を向けながら、あなたにとって最もパフォーマンスを発揮できる納得のいくはたらき方を模索していきましょう。

出典：
Job総研『2026年 出社に関する実態調査』
Job総研『2024年 転職条件の実態調査』