夏の通勤・出社、もう限界？ Job総研の調査でわかった「通勤だけで疲れる」社会人のホンネ

「会社に着く前に、すでにへとへと」「朝から汗だくで、仕事どころじゃない……」年々厳しさを増す日本の夏。通勤という”日常”が、いまや体力と気力を削る戦場になりつつあります。Job総研が実施した「2026年 夏のはたらき方実態調査」から、夏の通勤とはたらき方をめぐる社会人のリアルな実態を読み解いていきましょう。

「会社につく前に疲れる…」 夏の通勤にうんざりの声

テレワークが普及した今夏も、多くのビジネスパーソンは出社を予定しています。まずはJob総研の調査から、夏の通勤にまつわるリアルな実態を整理します。

依然として「出社派」が多数！今夏も多くの社会人が通勤を予定

今年の夏の出社予定について尋ねたところ、「断然出社が多い」と答えた人が44.8%にのぼりました。

「出社が多い」（18.4%）、「どちらかといえば出社が多い」（12.8%）と合わせると、出社派が全体の75%超を占める結果です。

テレワーク推進の流れが続く中でも、今夏も多くのビジネスパーソンが猛暑の中を通勤することになりそうです。

「通勤だけで体力を消耗」が過半数、朝から限界を迎えるビジネスパーソン

夏の通勤についての実感を複数回答で聞いたところ、「通勤だけで体力を消耗する」が55.6%と過半数を超えました。

「汗やにおいが気になる」も53.8%と高く、体力面だけでなく身だしなみへの気疲れも見て取れます。

さらに「朝の時点で疲労感がある」が40.8%、「夏の通勤は年々つらくなっている」が43.5%と、職場にたどり着く前から消耗しているビジネスパーソンの姿が浮かび上がります。

もはや命の危険？ 「猛暑日は出社したくない」が新常識に

年々更新される猛暑記録の中、通勤中に体調不良や危険を感じた経験を持つビジネスパーソンは今や少数派ではありません。夏の通勤リスクについて、データが示す実態を解説します。

35℃以上の猛暑日は「出社拒否」したい？ 気温が出社意欲を左右する時代

「最高気温が何℃を超えると出社したくないと感じるか」を聞いた設問では、「猛暑日（35℃以上）」と答えた人が38.1%で最多になりました。

「真夏日（30℃以上）」も32.5%と続き、合計すると約7割のビジネスパーソンが30℃を超えると出社に消極的になることが明らかになっています。

一方、「気温は関係ない」と答えた人はわずか14.8%にとどまりました。気温が出社意欲を大きく左右する時代になったといえそうです。

夏の通勤「体調不良や危険を感じたことがある」が多数派

夏の通勤中・出勤直後に、暑さによる体調不良や危険を感じた経験については、「何度もある」が20.2%、「ある」が37.9%と、合わせて約6割が経験ありと回答しました。

具体的な症状としては、「大量の発汗」（59.8%）、「強い疲労感」（57.1%）、「めまいやたちくらみ」（52.1%）が上位に並び、熱中症に直結しうる深刻な症状を多くの人が経験していることがわかります。

夏の暑さで奪われる「仕事のやる気」とパフォーマンス低下の実態

暑さの影響は、体だけにとどまりません。ここでは、調査から見えてきた「暑さと生産性」の深刻な関係を掘り下げます。

約9割が「暑さがパフォーマンスに影響する」と回答

「夏の暑さは仕事のパフォーマンスに影響しますか」という問いに対し、「とても影響する」（37.9%）、「影響する」（28%）、「どちらかといえば影響する」（24.2%）と、実に約9割が何らかの影響を認めました。

多くのビジネスパーソンが、暑さを「仕事の質にも関わる問題」として捉えていることがよくわかる結果となっています。

集中力低下だけじゃない！ビジネスパーソンを悩ませる「隠れた負担」

パフォーマンスへの具体的な影響（複数回答）を尋ねたところ、「集中力が続かなくなる」が61.9%でトップという結果に。

次に、「外出や移動の負担で疲れやすくなる」（55.7%）、「作業スピードが低下する」（38.6%）が続きます。さらに、「判断力が鈍る」（33.3%）、「イライラしやすくなる」（33.1%）といった回答も。

自由記述では

といったリアルな声も寄せられており、猛暑が生産性に与える影響の深刻さが浮き彫りになっています。

猛暑を生き抜くために求められる「柔軟な働き方」と企業の対策

厳しい暑さが続く近年、テレワーク推奨や時差出勤など、企業に対して具体的な対応を求める声が高まっています。ビジネスパーソンが求める具体的な対策とはどのようなものなのでしょうか。

「酷暑日はテレワークに」が約6割、時差出勤など柔軟な対応を求める声

酷暑日（40℃以上）に企業に取ってほしい対応を複数回答で聞いたところ、「テレワークを推奨する」が58.7%で最多となりました。さらに「出社判断を個人に委ねる」（36.3%）、「飲料や冷却グッズを支給する」（32.7%）が続きます。

自由記述では「熱中症になる確率が年々上がっているので、テレワークが無理なら時差出勤を認めてほしい。満員電車だけでも回避できたら全然違う」という声も。

一律の出社ルールではなく、気温や状況に応じた柔軟な対応を求めるビジネスパーソンが多数派になっています。

「暑さ対策が自己責任なのはつらい」の声も

職場での暑さ・熱中症対策について、「されている」と答えた人が61.4%、「されていない」が38.6%でした。

約4割が対策を実感できていない現状は、決して軽視できるものではありません。

「飲み物支給などの暑さ対策をしてほしい」という声のほか、「夏の働き方ですが、年々暑さが増しているので会社単位で対策を立てるのではなく、国が主導して対策や制度化してほしい。また、大人だけでなく学生にも適応出来るように調整して、熱中症対策をしてほしい」という意見まで上がっており、個人・企業の対応を超えた社会的な議論の必要性も見えてきます。

猛暑時代のビジネス、鍵を握るのは「気温に応じたワークスタイル」

今回の調査からは、「夏は暑い」という話を超えて、猛暑がはたらき方そのものの選択や出社への考え方を変えつつある実態が明らかになりました。

体調不良や生産性の低下は、個人の問題ではなく企業にとっても無視できないリスク。

気温や職種・業務内容に合わせて柔軟に働ける環境づくりが、これからのビジネスに欠かせない視点になっていくのかもしれません。

出典：2026年 夏のはたらき方実態調査