「ボーナスがない会社」はやばいの？割合や理由、後悔しないための見極め方を徹底解説！

「ボーナスがない会社はやばい」そんなイメージを持つ人は少なくありません。では、実際のところはどうなのでしょうか？この記事では、最新の調査データをもとに、ボーナスがない会社の実態やその理由、メリット・デメリットなど、ボーナスがない会社にまつわる気になる情報をまとめて解説します。

ボーナスがない会社は本当にやばい？気になる実態と判断基準

「ボーナスがない」という事実について、「経営が危険なのではないか」と不安を抱いてしまうのはある意味自然なことです。

とはいえ、ボーナスがないという事実だけを基準に企業の安定性を判断することはできません。ボーナス支給の背景には、単なる業績不振だけでなく、基本給を高めに設定する年俸制の導入や成果に応じたインセンティブ設計など、構造的な経営方針の違いもあるからです。

重要なのは、ボーナスがないぶん、月々の固定給や手当に還元されているかどうかという視点。

単に有無だけでやばいと決めつけるのではなく、総年収のバランスや自身の職務内容と照らし合わせて判断することが大切です。

【データで見る】ボーナスがない会社の割合とビジネスパーソンの本音

ボーナスがない会社は、どの程度の割合で存在するのでしょうか。ここでは、政府とJob総研それぞれの調査データから、その実態をひもときます。

最新の政府統計が示す、夏・冬のボーナス支給割合と一人平均支給額

【令和7年夏季賞与（夏のボーナス）】

産業・規模	支給事業所数割合（％）	労働者一人平均賞与額（円）
調査産業計	73.4	426,337
事業所規模30人以上	91.2	496,889

【令和7年年末賞与（冬のボーナス）】

産業・規模	支給事業所割合（％）	労働者一人平均賞与額（円）
調査産業計	76.5	424,889
事業所規模30人以上	92.8	490,695

厚生労働省によると、令和7年（2025年）に夏のボーナスを支給した事業所は全体の73.4%であり、逆にいうと26.6%の会社で支給がありません。

同年冬の統計では、ボーナスを支給した事業所の割合が76.5%、23.5%の事業所で未支給となりました。

一方、事業所規模が30人以上の企業に絞って見てみると、夏は91.2%、冬は92.8%の割合で支給されている事実が分かります。

これらの数字が意味するのは、小規模な企業ほどボーナスがない状況に直面しやすい現実。一概にはいえないものの、企業規模による格差は現実として存在するといえそうです。

参照
：毎月勤労統計調査　2025（令和７）年９月分結果速報等｜厚生労働省
：毎月勤労統計調査　2026（令和８）年２月分結果速報｜厚生労働省

【Job総研調査】ビジネスパーソンの夏・冬ボーナス「支給なし」のリアルな割合

【2023年 夏・冬ボーナス支給実態調査】

調査対象（2023年）	支給あり	支給なし
夏ボーナス	58.4%	41.6%
冬ボーナス	67.9%	32.1%

Job総研の「夏ボーナス実態調査」「2023年 冬ボーナス実態調査」によると、令和5年（2023年）の賞与において「支給なし」と回答した割合は、夏が41.6%、冬が32.1%でした。

雇用形態や中小企業に勤める人々の声を広く反映したこのデータは、夏・冬ともにおよそ3〜4割前後の人が賞与のない環境ではたらいている実態を示しています。

これらの結果からわかるように、ボーナスがないというのは決して一部の特殊なケースではありません。多くのビジネスパーソンが直面している現実です。

額面通りに喜べない？ボーナスを貰っている人の「不満度」

【2023年 夏・冬ボーナス納得度調査】

調査対象（2023年）	納得派	不満派
夏ボーナス金額	49.5%	50.5%
冬ボーナス金額	57.1%	42.9%

ボーナスが支給されていれば、それだけで満足しているとは限りません。

Job総研がボーナスの納得度について尋ねたところ、夏のボーナスで50.5%、冬のボーナスで42.9%の人が不満を感じていると回答しました。ボーナスが支給されていても、約半数の人が不満を抱いているのが実情です。

そもそも「ボーナスがない」のは法律的に問題ないの？

ボーナスがないというのは、法律的にはどう判断されるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

ボーナスの支給は「義務」ではない

会社が社員に対してボーナスを支払うことは法律上の義務ではなく、あくまで企業の任意です。

毎月支払われる基本給などの賃金とは異なり、ボーナスの支給有無や支給条件は、就業規則や労働契約などによって定められるもの。そのため、業績連動型の賞与制度を採用している企業では、業績悪化などを理由に賞与が支給されないケースもあります。

ただし、就業規則や労働契約で支給条件が定められている場合、会社はその内容に従わなければなりません。ボーナスがないからといって、直ちに違法やブラック企業とは限らない点に注意が必要です。

例外として「違法（契約違反）」になる可能性がある2つのケース

賞与の支給は原則として自由であるものの、例外として違法性や契約違反が問われるケースも存在します。

1つ目は、就業規則や雇用契約書において「一律〇カ月分を支給する」といった確約する文言が明記されているにもかかわらず、会社側の都合で一方的に不支給とされた場合。

2つ目は、正当な査定理由や合理的な根拠がない状態で、特定の社員だけを標的にして支給対象から外すような差別的取扱いが行われた場合です。

これらは労働契約上の不履行や不当な不利益取扱いに該当する可能性が高いため、法律の観点から問題視されるリスクを孕んでいます。

会社がボーナスを出さない・出せない4つの主な理由

会社がボーナスを出さない・出せない場合、そこには共通するいくつかの理由があります。ここでは、主な4つの理由をピックアップして紹介します。

理由①：基本給が高く設定されているから（年俸制など）

ベンチャー企業や外資系企業に多く見られる年俸制や、賞与制度をあらかじめ廃止してその分を毎月の基本給に高く上乗せしているケースです。

年間の想定獲得額が固定の月給として均等に分配されている仕組みのため、ボーナスそのものがなかったとしてもトータルの収入が少ないとは限りません。

むしろ、賞与という不確定な要素を排除し、個人の基礎的な月給を底上げすることで、日々の生活基盤を安定させる目的を持った合理的な報酬体系といえます。

理由②：業績が一時的、または長期的に低迷しているから

企業の利益が十分に上がらず、ボーナスの原資となる資金を捻出できないケースです。

ボーナスは企業の剰余利益から分配される性質が強く、赤字経営や売上の低迷が続くと支給が見送られがち。一時的な景気の波はもちろん、業界全体の斜陽化や企業自体の構造的な衰退によっても不支給となる可能性があります。

回復の見込みが立たない長期的な業績低迷である場合、賞与が出ないこと以上に、企業の存続や毎月の基本給の維持にまでリスクが及んでいる可能性も。

理由③：創業間もないベンチャーで成長投資を優先しているから

会社組織としては黒字化を達成していても、得られた利益を社員への賞与として還元せず、さらなる事業拡大や設備投資、新規の採用活動へと優先的に回しているケースです。

これは、スタートアップや創業期の企業において頻繁に見られる経営判断。将来的な事業の成功や大きなリターン、あるいは昇格やストックオプションの付与などに期待できるかどうかが鍵となります。

企業の将来性と自身のキャリア戦略が合致している場合、大きな問題にならないパターンです。

理由④：個人の成果に応じたインセンティブ制を採用しているから

一律の賞与という形をとらず、個人の売上実績や成果、契約件数などに応じて歩合給を随時支給する仕組みを導入しているケースです。

営業職や専門職に多く見られる傾向で、通常、頑張った成果がダイレクトに毎月、あるいは四半期ごとの給与に反映されます。

一律の基準で支給される従来のボーナス体系とは異なり、自身の努力次第で平均を大きく上回る高い報酬を稼ぎ出せるチャンスがあるため、個人のモチベーションを高める役割を担うのが特徴。

一方で、成果が上がらない時期には収入が下落するリスクを併せ持つ制度です。

本当にやばい？ボーナスがない会社ではたらくメリット・デメリット

ボーナスがない会社には、メリットもデメリットも存在します。それぞれ詳しく見ていきましょう。

【メリット】毎月の収入が安定しやすく転職時も損をしにくい

ボーナスがない会社は、一般的に基本給が高く設定されているため、年間収入が会社の業績や景気の波に左右されず安定しやすいメリットがあります。

月々の自由に使える金額の予測がしやすく、住宅ローンの返済や日々の生活設計を狂わされずに組み立てられる点もうれしいポイント。

また、多くの企業で見られる「ボーナスを貰うまでは退職を待つ」といった制約がないため、自分にとって最適なタイミングでキャリアの選択ができるのも大きな魅力です。

【デメリット】まとまった出費に対応しづらくモチベーション維持が難しい

ボーナスがない会社のデメリットとして、まず挙げられるのが、予期せぬトラブルのリスクです。

定期的にまとまったお金が入ってくる仕組みがないため、日頃から計画的な貯蓄をしておくことが求められます。

また、日々の業務でどれほど会社の利益に大きく貢献しても、報酬として反映される手応えを感じにくいことに不満を覚える人も少なくありません。

個人の頑張りが給与に直結しにくいため、目標を見失いやすく、毎日の仕事に対するモチベーションを長期的に維持することがどうしても難しくなりがちです。

現職に残るべき？それとも転職？見極める基準

現在の職場にとどまるべきか、それとも新しい環境へ進むべきかの選択は、今後のキャリアを左右する重要なポイント。ボーナスの有無という表面的な事実だけに惑わされず、自分自身の現在の待遇が市場価値に見合っているかを客観的に判断するためのヒントを紹介します。

チェック①：ボーナスがない分「基本給」が相場より高いか

ボーナスが支給されない環境であったとしても、年収ベースで考えたとき、同職種や同年代の平均水準を超えていれば問題はありません。月給の中にボーナス分が前払いで含まれていると解釈できるため、待遇としては十分に健全です。

一方で、基本給も相場より低く、かつ賞与も全く出ないという状態である場合は要注意。労働への正当な対価が支払われていない可能性が高く、そのままはたらき続けるのはリスクがあるかもしれません。

まずは自分の客観的な市場価値を知り、現在の総年収が市場相場と比べて適正であるかを確認することが大切です。

dodaの「年収査定」では、186万人のビッグデータをもとに、「あなたの適正年収」を予測。あなたのこれまでの経験に基づき、以下の情報を手軽に知ることができます。

・あなたの適正年収
・今後30年間の年収推移（グラフ付き）
・年収アップを叶えた方の転職事例
・適正年収から探せる、今の自分に合った求人情報

たった数分で、未来の可能性が大きく広がるかもしれません。

チェック②：会社の「将来性」や「評価制度」に納得できるか

一時的な業績不振や立ち上げ期の投資が理由でボーナスがない場合は、将来的な回復や成長によるリターンに期待して現職に残る選択肢も。

ただし、経営陣の退職引き止めや説明に不信感があったり、頑張っても正当に評価されない不透明な制度であったりする場合は注意が必要です。

この場合、ボーナスがないこと自体以上に、組織の崩壊や企業の将来性が不透明であるリスクが勝っている可能性が大。

努力が反映されない環境に限界を感じているのであれば、今こそ決断のタイミングなのかもしれません。

【Job総研調査】ビジネスパーソンが転職を考える理由と目的

Job総研は、「2025年 転職と年収に関する実態調査」のなかで転職経験者に過去の転職理由を尋ねました。

すると「仕事内容を変えるため」（43.1％）が最多となり、「より良い環境ではたらくため」（42.0％）、「年収を上げるため」（27.1％）が続く結果に。

一方、回答者全体に対し今後転職する際の目的を尋ねたところ、「年収を上げる」（46.9％）が最多となりました。

物価高が続き、先行きも不透明ないま、給与や待遇に納得できず転職を検討することは決して特別なことではありません。多くのビジネスパーソンに共通する選択肢のひとつです。

ボーナスがない状況を打破するための「生活防衛術」と「キャリア戦略」

ボーナスがない状況に不満や不安がある場合、どう対処するのが正解なのでしょうか。ここでは、「生活防衛術」と「キャリア戦略」の観点から、具体的な対処法を解説します。

①「先取り貯金」と「固定費削減」で毎月の支出をコントロール

ボーナスがなく、まとまった臨時収入が期待できない環境では、入ってきた月給を毎月すべて使い切ってしまう生活習慣は非常に危険。

いざというときの生活防衛策として、給与が口座に振り込まれた時点で一定額を自動的に取り分ける「先取り貯金」を徹底するのがおすすめです。

あわせて、スマートフォン代や各種保険料、家賃といった固定費の徹底的な見直しを行い、毎月の基本支出そのものを無理なくコントロールする意識も大切。

臨時収入に頼らない堅実な家計基盤を構築することで、将来への不安を大幅に軽減できます。

②副業やスキルアップによる「ベースアップ」を目指す

勤務先の就業規則で副業が認められている場合、会社の給与だけに依存せず、第二の収入源を確保する選択肢が有効です。

あわせて、自身の業務に関連する専門資格の取得やスキルアップを通じ、市場価値を高める努力も欠かせません。

獲得した専門知識や実績は、現職における正当な基本給の昇給交渉のカードになるだけでなく、将来的に転職を検討する際の強力な武器にもなります。

受け身で待遇の好転を待つのではなく、積極的に年収を底上げしていく姿勢を忘れずに。

③「ボーナスあり」の優良企業を視野に転職活動を始めてみる

現状の給与体系や評価制度に対し、どうしても納得がいかないという場合、もっとも確実な解決策は「はたらく環境自体を変える」こと。

世の中には、ボーナスの支給実績が豊富で、各種手当や福利厚生が手厚く整えられた優良企業が数多く存在します。

環境に不満を持ったままはたらき続けるよりも、思い切って転職をすることで、理想のキャリアがスムーズに実現できるかもしれません。

転職を視野に自分自身を深掘りするのなら、ぜひ挑戦したいのがdodaの「転職タイプ診断」。

60問の質問に答えることで、職場環境・仕事内容・給与・労働条件の4つの視点から満足度をチャート化。どこに不満があり、何を改善したいのかが一目でわかります。

所要時間は約7分。今の仕事に対する満足度や、転職先に求める条件を明確にしたい人にもおすすめです。

ボーナスの有無に惑わされず「総年収」でキャリアを選ぼう

ボーナスがない会社だからといって、必ずしも待遇が悪いとは限りません。実際には、基本給を高めに設定していたり、成果に応じたインセンティブ制度を採用していたりする企業もあるからです。

大切なのは、ボーナスの有無だけで判断するのではなく、基本給や各種手当を含めた「総年収」で待遇を比較すること。

もし現在の収入や評価制度に不満があるのなら、自分の市場価値を客観的に把握したうえで、現職に残るべきか転職すべきかを検討してみましょう。納得できる環境を選ぶことが、将来のキャリアと生活の安定につながります。

参照：毎月勤労統計調査　2025（令和７）年９月分結果速報等｜厚生労働省
参照：毎月勤労統計調査　2026（令和８）年２月分結果速報｜厚生労働省
参照：2023年 夏ボーナス実態調査を実施しました – Job総研プラス
参照：「2023年 冬ボーナス実態調査」を実施しました – Job総研プラス
参照：2023年 賃上げとボーナスの意識調査を実施しました – Job総研プラス